理系の研究ではSTAP細胞事件やディオバン事件など近年非常に悪質な研究不正が続き学問の信頼を著しく落とした。もし経済学研究の捏造、改ざんがあったら甚大な損害があるかもしれない。ディオバン事件は臨床研究でディオバンが他の降圧剤に比べて脳卒中等のリスクを減らす特別の薬効があるようにデータを操作して論文を発表し、ディオバンの販売会社であるノバルティスファーマーは成果の論文を病院等に売り込み年間1000億円以上、総額約1兆2000億円の売り上げを達成。本来別の薬を使うはずだった人が脳卒中等にり患してしまった可能性も否定できない。ディオバン事件の不正行為者たちは自分たちの利益のためには他の人たちがどれだけ損害を被っても知った事ではないと本気で思っていたに違いない。非常に罪深い不正。
もし経済学研究で捏造、改ざんがあったら、ディオバン事件に匹敵するような損害がでるかもしれない。ディオバン事件は研究者や医師のスポンサーがノ社で多額の奨学奨励金や座談会の収入などで癒着したことが原因の一つだった。経済学者のスポンサーは政府であることが多い。他にもあるかもしれない。政府、政治家、産業の有利になるように研究成果を捏造したら非常に損害が大きくなるかもしれない。
そんなことがあったら非常に嫌だ。そういう不正は絶対に防がなければならない。